一般社団法人日本トップリーグ連携機構（以下、JTL）、JTL加盟アリーナ種目競技リーグおよびその統括競技団体は「2020東京オリンピック・パラリンピックアリーナ競技会場建設への提言」として、「有明アリーナ」建設見直しに対して建設継続を要望するため嘆願書を関係団体に提出し、本日10月26日に記者会見を行いました。
 
　会見には当機構川淵会長、当機構に加盟しているVリーグ（男女バレー）、Bリーグ（男子バスケ）、WJBL（女子バスケ）、ハンドボール、Fリーグ（フットサル）、およびその国内統括競技団体の計4団体の会長等に加えて、ご賛同頂いた日本バドミントン協会、車いすバスケットボール連盟の12団体が出席いたしました。
 
　会見の場では、「有明アリーナ」の整備計画を歓迎していること、五輪後には各競技の世界選手権などの国際試合、国内トップリーグでの利用ができることを期待していること、さらにこれは各競技の普及、国際競技力の向上にもつながり、またスポーツ以外の大規模なイベント開催も可能となり、まさに「レガシー」として相応しい施設となることを説明し、改めて「有明アリーナ」建設を進めて頂くよう要望いたしました。