日本のスポーツはこれまで学校スポーツや企業スポーツといったアマチュアスポーツを中心に発展してきたと言っても過言ではない。企業がチームを所有し、選手を従業員として雇用する企業スポーツのスタイルは日本独自のものであり、このシステムのもと戦後、数々の名門チームが誕生し、多くのオリンピック選手を輩出してきた。企業がスポーツチームを所有する理由としては、福利厚生や社員の士気高揚、社内の一体感を強めるといったことが挙げられる。企業スポーツに関わる多くの者が「スポーツチームは活躍することにより企業内部によい効果をもたらす。」といった、いわば内部マーケティング（インターナル・マーケティング）において重要な役割を担っていると考えてきた。しかし、上でも述べた欧米化の流れによる経営方針の転換やバブル経済の崩壊に始まる経済不況の中で、企業は経営に余裕がなくなり、リストラによる経営のスリム化や体質の強化を進めた。また、雇用形態や経営形態の多様化により、以前ほど従業員が企業に対する愛着心を持たなくなったと言われている。その結果、多くの企業で所有するスポーツチームもリストラの対象となり、女子バレーボールの日立やユニチカ、ラグビーの新日鉄釜石、男子バスケットボールの熊谷組やいすゞ自動車といった一時代を築いた名門チームでさえも廃部に追い込まれたのである。特に1990年代後半から2000年始めにかけては、毎年30以上もの企業チームが消滅するというスポーツ界にとって危機的な事態が生じた。この現象から、残念ながら、スポーツ関係者が考えていたほどスポーツチームの価値は企業の経営者に理解されていなかったのではないかということがうかがえる。

　2000年代半ばに入り、日本経済も一時の不況から抜け出したことから、企業スポーツチームの休・廃部数も減少し落ち着きを見せている。しかし、現在は落ち着きを見せているからと言ってこれまでと同じ意識でいては、どの企業スポーツチームも、またいつ休・廃部の危機にさらされるかわからない。運営のすべてを企業任せにするのではなく、チームが自ら価値を創造することにより、景気の影響や社会の変化に左右されないしっかりとした組織を創りあげることが、今日の日本のスポーツチームにとって大きな課題となっているのである。