本日11月1日、東京都の調査チームより、2020東京オリンピック・パラリンピックバレーボール競技会場について「有明アリーナ」建設案と「横浜アリーナ」への案の2案が提案されたことについて、当機構の考えをお伝えします。
 
　「横浜アリーナ」については、数多くのイベントを開催している国内でも有数のアリーナです。しかし、コンサート、展示会等のスポーツ以外のイベント開催がほとんどであり、五輪後にスポーツ利用が継続して行われるかは、この実績からみても難しいと考えております。
　各競技団体とも国内主要大会、国際大会において、収容人数が多くホスピタリティの良い最新の設備を有したアリーナが不足しており、国際基準のアリーナの新設を望んでおりますが、一方で、五輪後のアリーナ施設利用については国民の皆さまが懸念されています。
　そのため、当機構では関連競技団体を招集し「アリーナ種目代表者会議」を設置、その経営および運営にまで踏み込んだ、公民連携（PPP）や有限責任事業組合（LLP）の仕組みでのアリーナ管理の検討をスタートしています。
　オリンピック憲章に「オリンピック競技大会のよい遺産を、開催国と開催都市に残すことを推進すること」との記述がありますが、この目的を達成するよう「有明アリーナ」の積極的利用、負のレガシーと言われぬよう健全な運営を関連する団体にも協力を仰ぎ行っていきたいと思っております。
　美術館、オペラハウス、図書館などの施設は、私たちに感動・希望・勇気を与えてくれる施設です。そして新しい屋外競技場の「新国立競技場」、新しい屋内競技場の「有明アリーナ」が聖地として、次世代の子供たちへそれらの施設と同様に継承されていくことは間違いないと確信しています。
　私どもスポーツ団体としても都民の皆様が納得できる建設費の見直しは絶対に必要なことであると考えております。その上で「有明アリーナ」整備を改めて要望させて頂きます。